WORKSTYLE

働き方

WOWOWの社員が気持ちよく、効率的に働けるよう、
さまざまなプログラムで社員の労働環境を整えています。

WORK LIFE
BALANCE

ワークライフバランス柔軟に働く

社員一人ひとりが自分に合ったワークスタイルを実現できるよう、
さまざまな制度を用意しています。

フルフレックス制

フルフレックス制

部署や仕事内容にあった働き方を実現するため、全社員にフルフレックス制度を導入し、柔軟で自律的な働き方を可能としています。

リフレッシュ休暇

リフレッシュ休暇

勤続5年ごとに、連続10日以内の休暇を取得可能です。スタッフ職社員の取得率はなんと100%!多くの社員が活用している制度です。

副業OK

副業OK

WOWOWでは、他社への就業をのぞいて、本業に影響がない範囲での副業を許可しています。

出産・育児への
サポートも
充実しています。

育児休業

育児休業

育児休業は、子が2歳に達した月の末日まで利用可能です。100%(2014年度〜2018年度)の社員が出産後に復職しています。男性の育児休業取得実績もあります。

所定勤務・<br>時短勤務制度

所定勤務・
時短勤務制度

育児や介護・傷病治療をしながら働く社員は時間外勤務のない勤務や時短勤務が可能です。3つの勤務パターンから選ぶことができ、育児中の社員は子の年齢を問わず所定・時短勤務ができます。

ベビーシッター<br>補助

ベビーシッター
補助

ベビーシッター派遣事業割引券の利用により、ベビーシッター利用料の補助を受けることができます。

在宅勤務

在宅勤務

育児や介護・傷病治療をしながら働く社員を対象に、現在、在宅勤務をトライアルで実施しています。育児中の男性社員も多数参加しています。

出産・育児のサポート制度を
利用した社員の声
総務部 長田 華奈子
総務部 長田 華奈子
約2年の産休・育休を取得し、現在は時短勤務をしています。
最近在宅勤務も出来るようになり、通勤時間がない分就業開始前に洗濯物などの家事を済ませることが出来て、とても助かっています。
WOWOWで働くママパパは、みなさん上手にこれらの制度を使って育児と仕事を両立しています。

BENEFITS

福利厚生楽しく健康に働く

社員が心身ともに健康だからこそ、オモシロイものを創れると信じてます。
当社ならではのエンターテインメントと健康のサポート制度を充実させています。

エンタメ支援

カフェテリアプラン

カフェテリアプラン

会社の支援の幅を、リラクゼーションからエンタメ、学び、レジャー、育児、介護…と広げるべく導入された制度。社員には一律のポイントが付与され、旅行・育児・介護・自己啓発など、好きな分野で利用可能です。

クラブ補助制度

クラブ補助制度

社員の福利厚生と健康増進、またグループ会社社員との交流を目的とした補助制度です。現在活動しているクラブは、テニス、野球、サッカー、自転車、サバゲーです。

視聴料補助

視聴料補助

WOWOWの番組を見ることは、自分たちの商品を知る大切な仕事です。一人につき3契約まで視聴料が補助されます。

健康支援

健康経営の実施

生活習慣改善による健康促進と、それに伴うパフォーマンス向上を目指しています。社員のヘルスリテラシーや予防意識向上、定期健康診断の受診勧奨に取り組んでいます。

定期的な健康診断・
ストレスチェック

団体3大疾病
保障保険

専門医による
カウンセリング

野菜やフルーツの
オフィス宅配

健康チェック
イベント

ウェルネス
セミナー

WORK STYLE
INNOVATION

働き方改革進化する働き方

WOWOWが目指すのは、“最強のプロデューサー集団”にふさわしい“最強の働き方”。
多様な働き方のニーズに対応できるよう、制度やインフラを再整備する。
社員同士、オープンコミュニケーションを取りやすい環境・風土を整える。
現業の見直しを行い、無駄な業務は削減することで、インプットの時間を生み出す。
こうして生産性・多様性・創造性を高めることで、社員一人ひとりがよりいきいきと働ける会社にしていきます。

オフィスリニューアル

オフィスリニューアル

2020年1月~オフィスの全面リニューアルを実施します。固定席は置かず、フリーアドレスにすることで、部署年次問わず、様々な社員がオープンにコミュニケーションを取れるように進化します。

ペーパーレス

ペーパーレス

まだまだ紙資料が多いメディア業界ですが、WOWOWでは2019年から社内のペーパーレス化をスタートしました。全社員にノートPCが配布されたことにより、情報のデジタル化が進んでいます。

リモートワーク

リモートワーク

現在育児・介護をする社員を対象に、自宅でのリモートワークが認められています。今後は利用対象者を広げ、様々な場所で仕事ができるように改革する予定です。